飲食店長のブログ ~ 人材戦略の実践レポート

実際に飲食店を経営しながら、そのノウハウを突き詰める

地域ごとのアルバイトの特性とはたらく人員の確保方法

よくいくコンビニさんで

最近日本人の店員さんを見なくなりました。

たまたまかもしれませんが

いつ行っても

外国人の方しか働いていません。



年齢的には

外国人留学生って感じでしょうか。

 

私のお店の周りには

関西学院大学を中心に学生さんが多く住んでいますので

大学生は確保しやすいと思います。

この地域で大学生が確保できなくなるならば、もう日本中どこにいっても大学生は雇えないとさえ思っています。

 

ですから、大学生が働きやすい環境を作って人員確保とその維持に努めているのです。

 

このように地域によってアルバイトする人のタイプは偏っています。

 

主婦が確保しやすい地域や

フリーターが多い地域や

外国人が多い地域もあります。

 

この傾向を無視したり、

気が付かなかったりすると

人員は確保できません。

 

そういう意味で

私の地域で外国人留学生を積極採用する作戦は必ずしも「ベターではなく」「悪手」に見えてしまうのです。

 

コンビニなど大きな会社においては

何事においても

全国的な傾向を重視し

統一的な対策をとります。

仕入れ価格や

建設コストなどにおいては

全国統一基準にすることで

スケールメリットが出ます。

 

しかし、人員確保や募集活動についてはスケールメリットがありません。

方言も習慣も応募者の年齢層なども

地域によって変わります。

地域の特性を重視すべきです。

 

なんども言いますが

全国的にはコンビニの外国人採用は

起死回生の一手かもしれませんが、

私の商売する商圏において

日本人大学生よりも外国人留学生を優先採用する事はリクルート商圏の特性を理解していない

としかいいようがありません。

 

間違ってほしくないのですが

外国人の能力が日本人より劣ると言っているのではありません

その地域に

最もたくさん居住している人の層に対して

募集をかけていく事が普通の発想ではないのか?

という投げかけをしています。

 

全国的な傾向で

「日本人大学生はコンビニアルバイトに応募しない」と

決めつけてしまっているようですが、

アルバイト応募者数は、

地域の需要と供給の関係で動きます。

この地域の大学生の居住者数とアルバイト募集案件の量を見れば

外国人を探すより、普通の大学生を探したほうが応募が増すに決まっています。

 

このコンビニが

今後どうなっていくのか

なぜこうなってしまったのか

よく見極めていきたいとおもっています。

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